過去20年、火星における人類の活動の唯一の徴候といえば、荒涼たる不毛の地をゆっくりと移動する米航空宇宙局（NASA）の火星探査機だけだった。そのうち、いまも稼働し続けているものは「キュリオシティ」だけだ。
だがほんの数カ月のうちに、火星に向けて新たな探査機が出発することになる。ひとつは「キュリオシティ」の後継機だ。NASAは、「Perseverance（パーセヴェランス）」と名付けたその探査機を、生物の痕跡が含まれている可能性がある火星の土のサンプルを採取するミッションへと送りだす。それは、これまでにほかの惑星の地表に着陸したなかで、最大かつ最も自律的なロボットになるだろう。
もうひとつの新参者は、周回機と着陸機と探査機を組み合わせた中国の「天問1号」になる［編註：7月23日に打ち上げに成功した］。この探査機は、「パーセヴェランス」より小さいとはいえ、これまでにつくられた最も複雑な機械のひとつであることには変わりない。もし中国が火星に探査機を配備することに成功すれば、世界で史上2番目の成功国となる。
中国から世界への“メッセージ”
米国を除けば、これまで探査機の配備を試みた唯一の国家は旧ソヴィエト連邦（ソ連）だが、ソ連は2度失敗した。火星は極めて困難なターゲットであり、「天問1号」は中国にとって、中国はもはや宇宙探査の参加国のひとつではなくリーダーであるという、全世界に向けたメッセージなのだ。
「中国は世界クラスの科学技術力をもっていると証明することになります」と、ヘリテージ財団の中国宇宙計画の専門家であるディーン・チェンは指摘する。もっとも、世界に力を見せつけるためだけではないのだという。国家の威信と政治的意思の勝利という点でも重要だというのだ。「中国共産党がパワフルで国家を導く能力を有していることを、中国の国民に示すことになります」と、チェンは語る。
「天問1号」は、探査機、着陸機、周回機という3つの宇宙船がひとつに合体した形になっている。探査機は着陸機の胴体部に収められており、探査機が火星の軌道に到着してから2カ月ほど経ったときに着陸機は周回機から分離し、火星の地表へと向かう。周回機は少なくとも1年かけて上空から着陸機を監視し、着陸機が収集したデータを地球へ送りながら、周回機も独自に科学的調査を実施する。
火星の大規模な調査を実施
中国の科学者は探査機の着陸地点を発表していなかったが、火星最大の衝突クレーターにあるユートピア平原が筆頭候補とされてきた。これはNASAの2機目の火星着陸機である「ヴァイキング2号」の目的地にもなった場所である。
配備された探査機は、少なくとも3カ月かけて火星の環境を調べる。中国国家航天局はこの探査機の詳細も、どのような実験を実施するかについてもほとんど明らかにしていない。しかし、今月『Nature Astronomy』に掲載された中国科学院の研究者の論文によると、このミッションの目的は「火星全体の包括的で大規模な調査を実施する」ことにあるという。
探査機は円形の本体から太陽光パネルがいくつも扇状に突き出しており、これを通信システムと6つの搭載機器の電力として使用する。2台のカメラに加えて、地下探査に用いるレーダー、火星の微弱な電磁場の検知機、火星の土壌成分の測定機、火星の天気をモニターする機器も積むことになる。探査機の活動は着陸地点から200〜300mに限られるが、周回機は火星に関するより包括的なデータを収集できる。
中国のミッションが注目に値する理由
「天問1号」は月よりも遠い宇宙を目指した中国初のミッションだ。中国の科学者は2011年、ロシアのミッションに火星周回機を便乗させたが、打ち上げから間もなくミッションは失敗している。
今回の中国のミッションは、米国の宇宙船が何十年も前に達成した偉業とほとんど変わらない。だが、それをすべて1度になし遂げる点で注目に値する。
米国の科学者は1971年に初めて周回機を軌道に乗せ、最初の着陸機を着陸させたのはそれからほんの5年後だった。ところが、最初の火星探査機を配備するまでにNASAはさらに20年の歳月を要したばかりか、その探査機は中国のものよりもはるかに小さかった。
このため今回のミッションの中国人科学者は、「もし成功すれば（「天問1号」は）大きな技術的な躍進となるだろう」と、『Nature Astronomy』に書いている。「どんな惑星へのミッションも、このようなかたちで実施されたことはいまだかつてなかった」
相次ぐ野心的なプロジェクト
リスクの高いやり方だが、「大胆にやれ、さもなければ帰れ」という中国の宇宙探査全般に対するアプローチに合致している。昨年、中国の「嫦娥4号」によるミッションは、着陸機を初めて月の裏側へ送り込み、その際に配備された探査機は1年以上経ってもまだ月面を動き回っている。
中国国家航天局は6月、米国が運用しているGPSネットワークの中国版となる「北斗（ベイドゥ）衛星導航系統」を完成させた。さらに中国軍部は、秘密に包まれている米国海軍の無人宇宙機「X-37B」に似たロボット宇宙機を製造し、テストを実施している。
また、中国科学院は世界最大の電波望遠鏡を運用している。中国国家航天局は量子衛星通信のパイオニアであり、独自の宇宙ステーションを建設中だ。これに対して米国は、独自にこれを実行できるだけの政治的支援を集めることができなかった。
さらに中国は、月面基地すら計画している。宇宙計画が成熟するには、18年に宇宙ステーション「天宮1号」が混乱のなか大気圏に再突入したときのようにつまずくこともあるだろうが、宇宙ステーションのコントロールを失った経験はどの国にもある。
あらゆる宇宙技術は「軍民両用」
宇宙探査に向けた中国の野心は、NASAの未来計画と共通点が多い。しかし、中国では民間の宇宙計画と軍の宇宙計画の境界線がほとんどないという事実が、事態を複雑にする。中国国家航天局は中国におけるNASAであり、そこで働く科学者は機器を開発し、「天問1号」のようなミッションのデータを研究する。だが、研究者たちを監督しているのは中国人民解放軍だ。
「中国の宇宙計画は軍部に牛耳られています」と、チェンは言う。「科学を理解しているのは民間人ですが、軍人の監督下にあるのです」
このことは、あらゆる宇宙技術が「軍民両用」とみなされていることも意味する。「天問1号」を火星へ送りだすロケットを組み立てたラインは、戦争で使うブースターも生みだしているのだ。
だからといって「天問1号」のミッションのすべて、あるいはほとんどが軍事目的というわけではない。チェンによると、たとえミッション中に学んだことが結果的に軍事に役立ったとしても、このミッションは何よりもまず科学のためだという。火星への打ち上げによって中国軍は、深宇宙通信ネットワークの使用と、広大で何もない深宇宙空間で小さな物体を正確に追跡する能力の実証といった、国家安全保障にかかわるいくつかのプロセスを「念入りに試す」ことができるだろうと、チェンは説明する。
「中国は何も火星にミサイルを打ち込もうとしているわけではありません」と、チェンは言う。「それでも、これは中国の軍産複合体にとって利益になることなのです」
新たな「宇宙開発競争」の始まり
もっとも、中国はいつもこうだった。1950年代、毛沢東は核弾頭を放って衛星を軌道へ投じることのできるミサイルの開発を明らかな目的とした、中国の「両弾一星」プロジェクトに着手した。そしていま、中国は最後の未開拓地で米国に追いつき、こうした科学技術がもつ軍民両用的な性質は、世界で新たな「宇宙開発競争」が始まろうとしているのではないかという不安を、米国の政策立案者と軍当局者の間にかき立てた。
「宇宙空間は大国が優位を得ようとして争う新たな舞台であり、米国はそこでの優位性を確保して維持しなければならない」と、米国空軍で諜報活動に携わるリアーン・ズィヴィツキ少佐は6月にDefenseNews」に掲載した論説で述べた上で、「天問1号」のミッションは中国が発射能力を高めていることの証拠であると指摘している。「これまで北京が国際基準から逸脱してきたことを考えれば、米国としては自国を防衛する準備を整えるしかない」
軍事的宇宙競争に対する懸念は目新しいものではないが、地球外の外交交渉は選択肢になさそうだ。1990年代半ばには、NASAと米国の宇宙関連企業は事実上、中国と仕事をすることを禁じられた。議会の調査により、中国は米国の通信衛星からハードウェアを盗みだしており、それによって中国のミサイルの能力が向上した疑いがあるとされたからだ（当時は米国の部品を使用した衛星を中国のロケットに積み込むことができた）。
そして2011年、この禁止措置は法制化された。中国をナチスドイツに比肩する「邪悪な帝国」と呼んだことのあった米下院のフランク・ウルフ元議員（ヴァージニア州選出、共和党）がNASAの予算法案に修正を加え、NASAの科学者が中国政府とかかわりのある中国人と共同作業をすることを禁じたのだ。それ以来、この修正事項は毎年更新されている。
「ウルフ元議員がこのふたつの文章をNASAの予算法案につけ加えたのは、主に中国には宗教的な迫害があり、民主主義国家は共産主義国家に協力すべきではないと彼が感じていたからです」と、米国海軍大学校で国家安全保障問題を教える中国の宇宙計画の専門家のジョーン・ジョンソン=フリース教授は言う。「中国や技術移転には確かに問題がありますが、むしろこれはほかの何よりも政治的な問題なのだとわたしは考えています」
技術差の急速な縮小の証明に
これは運命を左右する決定だった。米国は、中国が国際宇宙ステーションのような共同プロジェクトに参加できないようにし、国際武器取引規則（ITAR）は米国製の部品を使用したいかなる機器も中国が飛ばすことを禁じたのである。
こうした排他的政策は、米国とその同盟国の軍事機密を守ることを意図したものだった。しかし、それと同時に宇宙大国となるために必要な技術とノウハウを開発することを、中国政府に強いることにもなった。
「しばらくすると、中国は自分たちだけでやることには利点があると気づき始めました」と、ジョンソン=フリースは指摘する。「自分たちだけだったので、米国の政治ではなく自分たちの計画をコントールしたのです」
「天問1号」は、深宇宙への中国史上で最も野心的な進出であり、この20年で中国の宇宙計画がどこまで来たかを示している。中国は、いまはまだ地球外で米国が達成してきた偉業を凌駕してはいないが、火星へのロケット発射は、宇宙探査を手がけるふたつの国家の技術の差が急速に縮小していることを示している。
※『WIRED』による宇宙の関連記事はこちら。
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