メダリストの努力の結晶「報奨金」、始まりは意外な「屈辱」から - 読売新聞

　オリンピックやパラリンピックのメダリストに贈られる報奨金。日本では、いつ、なぜ始まったのか。歴史をひもとくと、３３年前に日本スポーツ界が受けた「屈辱」に行き着く。

　古代ギリシャのオリンピアで紀元前７７６年に始まった古代五輪。最高神ゼウスにささげる競技祭と位置づけられ、優勝者が授かるのはオリーブの枝で作られた葉冠だけだった。しかし地元の都市国家（ポリス）に 凱旋（がいせん） すれば、英雄として多額の金や一生無料で食事をする権利などを得られたという。

　それから約２８００年。東京五輪で日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は、メダリストに金５００万円、銀２００万円、銅１００万円の報奨金を支給する。

　今では各国で贈られている報奨金だが、約１３０年前に始まった近代五輪では、選手は経済的利益を追求してはならないとする「アマチュアリズム」の理念の下、スポーツで金を稼ぐ考え方が長らく否定されてきた。しかし東西冷戦中、ソ連などの東側陣営は五輪を国威発揚の場と捉え、報奨金を与える「ステート・アマ」と呼ばれる国家養成選手を誕生させる。米国など西側陣営でもトップ選手がプロとして活躍を始めた。時代の波に押された国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は１９７４年、五輪憲章からアマチュア規定を削除した。

　日本での報奨金の導入はそれから１８年後のアルベールビル五輪まで待つことになる。東洋大学の 谷釜尋徳（たにがまひろのり） 教授（スポーツ史）によると、明治以降、近代スポーツが学校教育に取り入れられた影響で、競技関係者らの間ではアマチュアリズムへの信奉が根強かったという。

　一変させたのが、８８年のソウル五輪だった。日本のメダル数は１４個で、韓国３３個、中国２８個の半分以下に終わる。６４年の東京五輪以降、アジアトップだったメダル数はロサンゼルス五輪（８４年）で中国に並ばれ、ソウルで一気に３位に転落。日本にとって大きな屈辱だった。閉幕直後の１０月４日の読売新聞も「何とかしたい　日本の低落」の見出しで批判。「スポーツ文化にもっとカネをつぎ込むべきだ」とし、「メダルを取った選手の顕彰の見直し」を訴えた。

　韓国や中国はメダリストに報奨金や経済的支援を約束していたとされる。８９年、日本体育協会（当時）の一機関からＪＯＣが独立すると、資金を積極活用した選手強化に動き始めた。その一つが報奨金だった。

　原資はＪＯＣの収益で、アルベールビル五輪時は金メダルで３００万円だった。その後、リオデジャネイロ五輪（２０１６年）で金メダルのみ増額され、 平昌（ピョンチャン） 五輪（１８年）までにＪＯＣが支給した報奨金は、総額で９億円以上になる。

　報奨金を出すのはＪＯＣだけではない。各競技団体やスポンサー企業も用意する。

　東京五輪では、卓球男子団体が金メダルを取れば卓球用具メーカー「ＶＩＣＴＡＳ」（東京）が代表３選手に１億円を贈る。

　かつては報奨金も一時所得として課税されていた。ところが、バルセロナ五輪（９２年）の競泳女子平泳ぎで金メダルを取った当時１４歳の岩崎恭子選手から９万円を徴収したことに世論が反発。リレハンメル五輪（９４年）から税制が改正され、ＪＯＣ分は非課税となった。競技団体分も５００万円までは非課税の一方、企業分は課税対象だ。

　専門書によると、アスリートの語源である古代ギリシャ語の「アスレーテス」は「賞品を求めて競う者」を意味した。古代五輪の時代から、選手のモチベーションの一つは金品だったと言えよう。東京五輪ではＪＯＣが悲鳴を上げるほどの活躍を見たい。

　選手を支援するのはＪＯＣや競技団体、企業だけではない。東京大会で目標としてきた「金メダル３０個」を達成するため、国もバックアップしている。

　スポーツ庁によると、五輪・パラリンピックの選手強化に充てる予算は２０２１年度が１０３億円で、１５年度から４割増えた。大半が各競技団体に分配され、選手の強化合宿や海外遠征などの費用に使われてきた。

　開催国としての結果が求められる中、同庁が参考にしたのが、英国の徹底した成果主義による投資だ。英国は自国開催のロンドン五輪（１２年）に向け、メダルが狙える競技に資金を集中投入。金メダルは参加国３位の２９個（前大会比１０個増）、リオ五輪では同２位の２７個となった。

　同庁は強化費約３０％増の「Ｓランク」に野球など１０競技を選定。約２０％増の「Ａランク」には卓球など６競技を選んでいる。

　警察取材が長い。未解決事件の有力情報に用意された捜査特別報奨金も出てほしいと願う。

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